ノルウェーに行くとしたら

現在、熱帯林の現状はまことに憂うべきものがあります。

植生が退行し、劣化していく面と、植生が姿を消してしまう・・・

つまり、森林以外のものに転換してしまうということが激しい速度で起こりつつあります。

もともと人間は森林に依存した生活をしてきました。

人間の生活が森林の中で営まれていれば問題は起こっていないはずですが、私たちはどうやら、地球規模の自然システムの改変を行ってしまったということに気がつきはじめています。

しばしば指摘されるように、二酸化炭素濃度が著しく高くなってきています。

それが地球の温暖化につながっているのです。

生態系のなかで起こった変化が、地球規模の物理化学的循環系に変化をもたらしているように思われるわけです。

ことは、生物が中心となっている生態系の問題だけではなく、地球全体の問題として考えていかなくてはなりません。

最初のタイで得た印象ですが、当時、国土面積の60％強が森林に覆われていました。

日本も約66％の森林率ですから、日本で見る景色と変わらないというかんじを受けました。

・・・それが1980年になると、国土面積の28％とか32％という森林が激減しました。

国土面積の数十％に当たるものがなくなったということは大変なことです。

身の回りの景色がすっかり変わってしまいました。

日本ではこの間、森林率はほとんど変わらずに維持してきています。

森林の中身を問わないとすると日本の森林を主とする景色は変わりません。

これに対して、タイの国土の景観は著しく変わりました。

景観の急速な変化は生活意識に違いを与えているに違いないというふうに思うわけです。

もっとひどい森林破壊によって、国土の景観が著しく変化した例をあげるとすれば、いくらでもあげることが出来ます。

農民の転換能力を引き出したのは彼らの指導力ではないでしょうか。

金利が高いのは事実でしょうが、危険負担もあります。

近代的と称する銀行や、農業政策を担当すべき政府の役割をミドルマンが代行していたのではないでしょうか。

農村の貧困は必ずしも彼らの責任ではありません。

・・・このように、これまでのミドルマンに対する否定的な見方が見直されはじめており、最近ではその積極的役割を評価するとらえ方に変わりつつあるのです。

しかし、そうした営農指導者としての役割の評価は可能であるとしても、生産と流通の間で、巨額の利益を挙げていたという事実も否定できないのであって、今後とも彼らの存在を認めるべきであるかどうかには疑問があります。

きわめて難しいとはいえ、農協の強化拡充を必要とするのではないでしょうか。

農業省には、農業協同組合局があり、諸外国からの資金、技術援助を得て組合の育成を図ろうとしています。

行政の錯綜もありました。

生産段階は農業省の管轄ですが、精米段階は工業省、販売政策は商務省が担当しています。

農業育成政策はなく、むしろ米輸出にライス・プレミアムと称する輸出税により、米の国際価格と国内価格の差額を政府が徴収するという構図さえ成立していました。

これに対しミドルマンは積極的でした。

メイズや砂糖の需要が増加するのに対応して、農民を指導し、種子を配り、農機具を貸与しました。

金融業者として農民を搾取したかも知れないが、営農指導者としての役割も果たしたのです。

彼らがいなければ、タイの農業は多様化しなかったと見ることも可能です。

近代的な金融機関として銀行はあります。

ミドルマンによる金融にくらぺ、金利は低いのです。

しかし、銀行が農民に資金を出してくれたでしょうか。

種子の購入や生産物の販売に手をのばしてくれたか。

営農指導はどうであったか・・・。

金利は高くとも、ミドルマンに依存せざるをえないのではないでしょうか。

設立当初に政府の役人が天下り的にはいり、農民の反発を招いたことも理由であり、ミドルマンの排除は農村の秩序を乱すという抵抗もありました。

しかし、最大の理由は農民に協力しながら作業をし、共同で責任をとろうとする意識がほとんどないところにあります。

日本の場合、五人組などという歴史的、制度的な共同体制も農協を拡大させる役割を果たしました。

自然の力の前で、協力しなければ農作業がうまく進行しなかったし、行政も農協組織の拡大を支援しました。

しかし自由の国であり、逃散が可能なところでは、共同作業はむつかしい。

もうひとつの理由があります。

それは国の政策です。

組合法はつくりましたが、すべてが農民の負担であり、天下りの役人を雇用しなければならなかったのです。

補助金が出されたわけでもないし、農産物に価格保証政策がとられたのでもありません。

精米段階での生産性向上のメリットも精米所のものであり、農民はただ黙って米をつくるだけとなります。

種子や農機具を買うのも仲買人からです。

いわゆるミドルマンは、販売業者であり、金融業者であり、そして精米業を営む米の購買者でもあります。

こうした圧倒的な力を持っているため、しばしばミドルマンは搾取者といわれ、指弾を受けています。

要するに、タイにおけるミドルマンは日本の農協の役割を果たしている、といえるでしょう。

もちろんタイにも農協はあります。

それどころか、農業協同組合法が成立したのは、日本よりわずかに遅れただけの、1918年のことでした。

しかしその実力はきわめて低いのです。

ロンドン市東部にある周囲1・6平方キロの狭い地域に、イングランド銀行(中央銀行)をはじめ英国の各商業銀行や米国、欧州、アジアの金融機関が集中します。

金融マンがどんどん入ってくるうえ、国際金融システムを動かすコンピューターセンターの建設が急ピッチ・・・。

オフィス需要は増え、地価は東京並みの高騰を見せています。

88年11月28日、ウィーンで開かれた石油輸出国機構(OPEC)総会で中東13力国による新しい原油生産協定が合意に達しました。

「ようやく決まったか。

これで価格低迷に少し歯止めがかかるだろう。

グッドニュースだ」。

・・・一報が直ちにロンドンに飛び、英国政府関係者はホッと安堵の胸をなでおろしました。

シティーを"ビッグブラザー"と呼び、同じような金融証券改革を試みようと機を窺っています。

本家英国ではビッグバンと並行して金融サービス法の改正も行われ、改革はさらに大きなものになりつつあります。

証券投資委員会(SIB)という組織が登場、証券業だけでなく保険業や投資顧問業などを総合的に監視する体制が整いました。

この動きも欧州各国へ急速に広がる気配を見せています。

シティーを爆心地とするビッグバンは、今後欧州に新たな金融秩序をもたらす可能性も出始めています。

シティーロンドンの金融市場の別名。

米国ニューヨークのウォール街と並ぶ国際金融センターになっています。

古くから、海運や商業の中心地で海運取引所(バルチック・エクスチェンジ)は有名です。

株式取引所をはじめ穀物、金属、羊毛などさまざまな商品の取引所もありますが、近年は米欧日三極を軸とする国際金融機能が急速に発達中です。

精神分裂病は、占星家が興味を示した精神医学のもう一つの領域です。

不幸にして、それらの研究はほとんどが、ある結論を可能にするほど十分に詳しく報告されていないか、さもなければ、明白な誤りを含んでいます。

一つの興味ある未発表の研究が、G・A・ディーンとD・J・スペンサーからわれわれに伝えられました。

その研究の第一部では、十名の、はっきりと分裂病者と診断されたものと十名の非分裂病者の誕生チャートが比較されました。

占星術の記号体系によって全く適切と思われ、しかも二群をはっきりと区別する五つの規準が見いだされました。

この研究は有望のように思われるが、それらの規準があとでさらに十ペアに対して二重盲目試行法により検証されたとき、その結果は全く偶然によって生じたものでした。

このことは、占星術が安易にあるできごとのあったあとで何かを説明させうることを示しています。

そしてまた、追試することもなく小標本を研究する危険を示しています。

発表された資料および未発表資料は、占星術が薬物常用とか精神分裂病を予測しうる証拠をもっていないことを示していると、われわれは結論しなければなるまい。

＞＞悩みを打ち明けてすっきり！・・・占いはこちら

仏国会は87年末、「証券取引近代化法」を成立させました。

92年1月を目標に、証券市場を思いきって開放しようという試みです。

英国でビッグバンが行われてから、仏の市場では自国の主要株式の取引がロンドンに流出する傾向が顕著になり出しました。

かつて英国が味わったのと同じ苦しみです。

仏企業の国際化はもとより、外国企業の直接投資を誘発するためにも金融・証券市場の改革は必要でした。

「英国に負けてなるものか」。

仏の金融界内部から改革を求める声が高まってきました。

まさに爆発の衝撃波が仏を襲った格好です。

さらにこの衝撃波は隣国アイルランド、あるいはスウェーデン、フィンランドといった北欧各国にも押し寄せつつあります。

アイルランドではダブリンに国際金融センターを建設中です。